ラーメン屋のオーナーを目指している方の中には、いくらくらいの年収を稼げるのか気になっている方も多いでしょう。
そこで、こちらの記事ではラーメン屋のオーナーの年収相場や計算方法を紹介します。
ラーメン屋のオーナーの年収相場
同じ「ラーメン屋のオーナー」でも、個人で開業しているか、フランチャイズで開業しているかによって年収相場は異なります。それぞれ紹介するので参考にしてください。
個人で開業した場合
公式の情報ではありませんが、平均年収はおよそ400万円前後と言われています。
当たり前ですが、ラーメン屋のオーナーの年収はその店の売上の良し悪しによって変わります。
高い集客力がある繁盛店であれば、年収が1000万円を超えるオーナーもいるでしょう。
個人で開業する場合、知名度がゼロの状態から商売を始める必要があるので、集客に苦労することも多いです。中には年収400万円に届かないオーナーもいます。
フランチャイズで開業した場合
フランチャイズで開業した場合のラーメン屋のオーナーの平均年収は800万円ほどと言われています。
個人で開業した場合より年収が高い要因は、やはり集客力の違いです。
有名なラーメンチェーンであれば、本部の知名度を最大限に活かして集客できます。
もちろん、メリットばかりでなく、加盟金やロイヤリティを支払うなどのデメリットもあります。
しかし、そこを差し引いたとしても、調理のノウハウや体系化されたマネジメント、立地の選び方など、あらゆるサポートを受けられるのは大きな優位性があるでしょう。
このように、フランチャイズで開業したラーメン屋は個人で開業した場合よりも、事業が軌道に乗りやすいと言えます。
ラーメン屋のオーナー年収の計算方法
続いて、ラーメン屋のオーナーの年収の計算方法を紹介します。
ラーメン屋のオーナーの年収は「売上ー支出」で算出するため、
- 売上の計算方法
- 支出の計算方法
- 利益の計算方法
の3つに分けて解説します。
売上の計算方法
一般的なラーメン屋のデータを参考に、今回は以下のような条件だと仮定して、売上を計算します。
| ラーメンの価格 | 700円 |
| 1日に売れる杯数 | 80杯 |
| 月間の営業日数 | 25日 |
ラーメンの価格は600円〜800円くらいの店舗が多いので、今回は間をとって1杯700円と仮定します。
1日に売れる杯数は繁盛店でも100杯前後ですので、それより少し少ない80杯が売れるとします。
月間の営業日数が25日である場合、700円×80×25＝140万円が月の売上額です。
支出の計算方法
続いて、利益を計算するにはお店から出ていく費用を把握する必要があります。
ラーメンは減価率が30％程度であるのが一般的ですので、700円のラーメンの場合は、210円が原価です。
売上の約30％は材料費となるため、140万円×30%＝42万円が支出となります。
もちろん、材料費以外にも店舗の賃料や光熱費がかかりますし、フランチャイズなら加盟金やロイヤリティもかかるので、それらも支出としてカウントします。今回は仮に以下のように設定しました。
家賃：12万円
水道光熱費：5万円
その他の経費：4万円
ロイヤリティ：6万円
※従業員を雇用する場合はさらに人件費もプラスされます
材料費が月42万円、その他の支出が月27万円ですので、1ヶ月の支出は69万円となります。
利益の計算方法
ここまで来ればあとは簡単です。「利益＝売上ー支出」ですので、140万円ー69万円＝71万円が1ヶ月の利益、年間に換算すると71万円×12ヶ月＝852万円が利益となります。
つまり、今回のシミュレーションにおけるオーナーの年収は852万円です。
もちろん、従業員を雇用する場合はさらにここから支出が増えるので、利益は減ります。
たとえば、売上の20％が人件費として出ていく場合、28万円の支出が増えるので、月間の総支出額は97万円となり、利益は43万円となります。
この場合のオーナーの年収は43万円×12ヶ月＝516万円です。以上がラーメン屋のオーナー年収の計算方法です。
ただし、今回は計算を単純化するため、売上の対象とするメニューをラーメンのみに限定しています。
実際はドリンク、アルコール、サイドメニューなど、ラーメンより利益率が高いメニューもあるので、売上はもう少し高くなるはずです。
年収1000万超えのラーメン屋オーナーのシミュレーション
ラーメン屋のフランチャイズの募集要項を見ると、「年収1000万超」をうたっているものが珍しくありません。
では、実際に年収1000万を超えるラーメン屋はどれくらいの売上を立てているのか、シミュレーションをしましょう。
一般的に飲食店はさまざまな支出を差し引いて、「売上の10％程度の利益が残れば良い方」と言われています。
たとえば、以下のように月間売上が500万円のラーメン店であれば、月々の利益は50万円です。
となると、オーナーの年収は600万円と計算できます。
「月500万円も稼いで年収が600万円？」とがっかりするかもしれませんが、人件費にオーナー自身の人件費が含まれているので、その分を人件費から除外しましょう。
仮に店長である自分に月30万円の人件費をかけているのなら、
50万円＋30万円＝80万円
月間80万円、年間で960万円の年収となります。
「飲食では売上の10％しか利益が残らない」と聞くと、薄利なビジネスと捉えがちですが、このような一般論はあくまでオーナーが店長として稼働し、人件費が発生していることを前提としています。
逆に言えば、事業計画を立てる際は、自分の人件費を差し引いても利益が10％程度残るのが理想的と言えるでしょう。
年収600万円台のラーメン屋オーナーのシミュレーション
前述した年収1000万超は、あくまで大成功した場合のシミュレーションです。
当たり前ですが、ラーメン屋は百発百中ではないので、売上が伸び悩むこともあります。
そこで、こちらではもう少し低い年収を目標とした場合のシミュレーションをおこないます。
上記のように、月間売上が300万円のラーメン屋だとします。
利益率を10％、オーナー兼店長の人件費を月30万円と仮定すると、月の収入は60万円、年収は720万円となります。
ただ、念を押しておきますと、こちらのシミュレーションでもかなり成功している方です。
月間稼働日数を25日とした場合、1日に12万円売り上げる必要があるので、
- 1杯1000円なら120杯
- 1杯900円なら133杯
- 1杯800円なら150杯
- 1杯700円なら171杯
を1日で売り上げる必要があります。
「小さな店舗では1日100杯売れたら繁盛店」と言われているので、小さな店舗では中々難しいかもしれません。
月間300万円〜500万円レベルの売上を立てるには、ある程度の席数と回転率が不可欠であることがわかります。
ラーメン屋のオーナーの年収に関連してよくある質問
最後に、ラーメン屋のオーナーの年収に関連してよくある質問に回答します。
雇われ店長の年収はいくらくらいですか？
雇われ店長の年収は店舗やエリアによってかなり差があるので、一概には言えません。
企業によってはボーナスが支給されないところもあるので、そのような企業で働く雇われ店長の年収はかなり低いでしょう。
あくまで「よく目にする」という意味では、月30万円前後の給料で募集する求人が多いように思います。そこにボーナスも加味して、年収で400万円〜420万円くらいが多い印象です。
ラーメン屋のオーナーの年収についてのまとめ
同じラーメン屋のオーナーでも、個人で開業するか、フランチャイズ開業するかによって、ハードルは大きく変わります。
もし、フランチャイズ開業を検討しているのでしたら、味噌ラーメンを看板メニューとしたフランチャイズ『麺屋・國丸』がオススメです。
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